ユーザーのアクセス経路は多様化しており有料広告以外にも、検索サイトや自社のメールマガジン、懸賞キャンペーンなどのプロモーションからでもアクセス誘導及び潜在顧客・見込み客の獲得が出来ています。
健康食品の「青汁」を販売するキューサイのWEBサイトでは、通信販売のユーザー獲得の1チャンネルとしてホームページを活用して、テレビ・ラジオ・新聞・チラシの全てのプロモーションごとにコード番号を付与して、それぞれの広告費用対効果を厳密に測定した。
すると、ホームページではテレビの約20分の1未満、新聞の6分の1未満のコストでユーザーを獲得できるという評価になった。インターネットによる集客から販売までを事業とすると、「これだけで黒字になっている」とキューサイ開発部の緒方大助次長は語る。・・・
平成13年度のインターネット広告費はテレビ・ビデオ・新聞・雑誌など、多くの媒体が前年実績を割り込む中、前年比124.6%の735億円に達し、全媒体におけるその割合は年々増え続けています。
またブロードバンド時代へ突入し、常時接続のユーザーが増えたことにより、ユーザーひとりあたりのインターネット利用時間も増加傾向にあり、企業もインターネットをより影響力のあるメディアとして、重要視していくと考えられ、より効果の高いインターネット広告媒体を選別する傾向にあります。
複雑化するネットプロモーションの費用対効果を測定するために、従来のクリック数・クリック単価を基準にした効果測定だけでなく、実際のエントリー(資料請求・予約申し込みなど)数・エントリー単価を基準にした効果測定が必要とされています。